ジェネリック医薬品、後発医薬品（こうはついやくひん、Generic drug）とは、成分そのものやその製造方法を対象とする特許権が消滅した先発医薬品について、特許権者ではなかった医薬品製造メーカーがその特許の内容を利用して製造した、同じ主成分を含んだ医薬品をいう。先発医薬品の特許権が消滅するとゾロゾロたくさん出てくるのでジェネリック医薬品は「ゾロ薬」等と呼ばれていたが、商品名でなく有効成分名を指す一般名（generic name）で処方されることが多い欧米にならって、近年「ジェネリック医薬品」とよばれるようになった。

新薬（先発医薬品）の開発には巨額の費用と膨大な時間を必要とするために、開発企業（先発企業）は新薬の構造やその製造方法、などについて特許権を取得し、自社が新規に開発した医薬品を製造販売することによって、資本の回収を図る。また、その新薬で得た利益を新たな新薬の開発費用として投資する。当然、特許の存続期間が満了すると、他の企業（後発企業）も自由に先発医薬品とほぼ同じ主成分を有する医薬品（=後発医薬品、ジェネリック医薬品）を製造販売ができるようになる。

特許権の存続期間は、原則として特許出願日から20年の経過をもって終了する。しかし、新薬の製造販売の認可を得るには長期間を要するため、特許権を取得したにもかかわらず、対象となる医薬品の製造販売の認可が依然として得られないケースが多い。その場合、特許権の存続期間を最長で5年間延長できる。

先発企業は同一薬効成分に新たな効能・適用・結晶型などを発見することで特許権を追加取得したり、製剤・剤型を見直して効能以外の付加価値をつけるなどして、後発企業の進出に対抗する。

先発医薬品の特許が切れるまで（または医薬品の再審査期間の終了まで）、20〜25年もの長い育薬の期間がある為、その先発医薬品の有効性・安全性については充分な知見が集積されていると言えるが、主成分は同じでも同一薬剤ではない後発医薬品については、必ずしもその有効性・安全性に問題が無いとは言い切れない。

カプセルの質や錠剤化する技術の差などで有効成分の吸収率や時間などが異なり、薬効に差が出るとの指摘や、毒性試験が免除など申請時の試験項目が先発医薬品に比べて少なく、不純物の混入も多いと云う問題が発生する可能性がある。即ち、安価というメリットと引き換えにリスクは患者自身が負うという事になる。

近年は後発医薬品を専門に扱う製薬会社の技術向上や、健康保険の支出を抑えたい厚生労働省・医療費負担の増えた慢性疾患を持つ患者が、医療費の支出を少しでも押えたいと云う現実的な要望・医師側の後発医薬品に対する意識変化もあり、医師が後発医薬品の処方を患者に勧めたり、患者側も後発医薬品の処方を求める傾向が強まっている。

ジェネリック医薬品、後発医薬品の普及率は、欧米では数量ベースで5割近くを占めるのに対し、日本では1割程度に留まっていた。これはブランド嗜好が強い国民性やパターナリズム（家父長主義）が浸透していた医療の現場において医師が、情報提供が少なく信頼性に不安を感じる後発医薬品よりも、長年の育薬に基づく豊富な情報が提供され、後発品に比べて薬効・供給量の安定している先発医薬品を処方した為と考えられる